老人ホーム選び～老人保健施設⑫ ～

　老人保健施設の人員基準

　今回はリハビリスタッフについて説明をしていきます。

老人保健施設でリハビリスタッフと認められる資格は、理学療法士か作業療法士とされています。

言語聴覚士もリハビリスタッフとカウントされるのですが、言語聴覚士１人だけでは人員割れとみなされます。必ず理学療法士か作業療法士が１人以上（入所定員１００人未満の老人保健施設の場合）が在籍していなければなりません。

老人保健施設におけるリハビリスタッフは花形職種になりえる職業です。

老人保健施設に入所を希望する人たちの中には、急性期の病院で治療を終えた後、そのまま自宅に帰ることが困難になる方が一定数います。

退院後に行き先の見通しが立たない要介護者の中には、リハビリ継続して機能向上してから家に帰る希望があったり、施設に入所（入居）したいが病院退院のタイミングで空き部屋がなく行き先がないといった理由の方がいらっしゃます。

そのような方々が、入院で安静状態の中低下した筋力を戻すために老人保健施設に入所希望されることが多々あります。

老人保健施設にリハビリを求めて入所されるのです。

老人保健施設には医師が在中し、看護スタッフも潤沢にいます。リハビリスタッフは１人以上とはいえニーズの大きさから何人か取りそろえる施設も多いです。

リハビリには、リハビリスタッフ１人対入所者様１人で行う個別機能リハビリ・リハビリスタッフ１人対入所者様複数人で行う集団リハビリ・リハビリスタッフがケアスタッフに指示を出して行う生活リハビリがあります。

集団リハビリと生活リハビリであれば、専門知識と経験があればリハビリスタッフが少人数でもリハビリが可能です。

パワーリハビリという筋力トレーニングや柔軟性向上の為の機具を使ったリハビリであれば、使い方さえ理解できれば入所者様が自分１人である程度実施可能です（補助スタッフが安全を見守る必要があります）。

よくあるのが、理学療法士や作業療法士の国家試験を落ちた浪人生がリハビリ補助として安全を見守ったりしています。

老人保健施設は、訪問リハビリテーションや通所リハビリを併設していることも多いので自然とリハビリスタッフが多くなりがちです（病院併設型老人保健施設はまた違った特色がでやすいです。病院併設型老人保健施設は次回ご紹介致します）。

多くのリハビリスタッフを抱え、利用者様のニーズに応えようと地域の他施設よりリハビリを特化させようとする老人保健施設も多くあります。

訪問リハビリテーションを行うには、医師の指示書が必須で必要です。

老人保健施設は病院から退院後、退院後の病状管理とともに低下した筋力を元に戻したいという人が入所することが多々あります。

医師・看護師がいる上にリハビリスタッフがいる老人保健施設に入所したあと、退所時に訪問リハビリテーション（建物や特殊機具をそろえる資本があれば通所リハビリテーションも併設されやすい）を行う人も多いです。

医師が統括する老人保健施設、医師の指示書が必要な訪問リハビリテーション・通所リハビリテーションは、同一法人でかみ合わせがよい事業形態です。

すべての老人保健施設が高い質のリハビリを期待できるかというと必ずしもそうではないのですが、専門科が加算の取得状況やリハビリスタッフ人数を調べれば、簡単にどの程度力を入れているかある程度のことはすぐにわかります。

リハビリテーションをしたい方は、老人保健施設はおすすめの施設形態といえるでしょう。

老人保健施設の人員基準の特徴についてご紹介いたしました。介護士・介護支援専門員・栄養士など他職種については、数多くの老人保健施設が取り組みやすい一般論として平準化できない部分が多いので割愛します。

老人保健施設の一般的な人員特徴は、

医師がいる。看護師が多く他施設より高い医療水準が期待できる。支援相談員の経験値が溜まりやすい。質が高いリハビリを期待できるです。

次回は、病院併設型老人保健施設について寄稿致します。