老人ホーム選び ~ 老人保健施設⑯ ~

老人保健施設

~病院併設の老人保健施設と単独の老人保健施設③~

 

昨日に引き続き、単独型老人保健施設の特徴にしやすいリハビリについて寄稿致します。

 

theiaearth.hatenablog.com

 

老人保健施設がリハビリを特化しているかどうか判断するポイントは、理学療法士作業療法士言語聴覚士の人数で確認できます。

リハビリを特化していく上で、リハビリスタッフの人数は増加させる必要にながあります。人数の多さは施設規模によりますが、リハビリを特化していく上で少なくとも資格者が1人や2人ではなくなります。

理学療法士作業療法士言語聴覚士の人数確認は、見学時に聞くか玄関に張り出しているであろう重要事項説明書を確認する、または介護サービス情報公表システムで検索するとよいでしょう。

入所者の定員人数100人以下の老人保健施設で、3人以上理学療法士作業療法士言語聴覚士がいれば、老人保健施設としてリハビリに特化しようという意思が垣間見えます。

リハビリ資格者3人以上は、専従で行っていなくとも良いと判断します。何故なら、リハビリを特化しようと考えるなら、訪問(通所)リハビリテーションを併設し、入所者様が老人保健施設を退所後もリハビリテーションの関わりをもてるようにと考えることは至極当然の流れだからです。

リハビリ職員を退所後も関りを持たせることで、退所者の機能維持・向上を図り、タイミングが来た時に老人保健施設への再入所をすすめます。一度退所したとしても、関わりが終わりになるわけではない事は、退所者にとっても安心ポイントになります。

 

リハビリ職員はリハビリ職員は兼務でよいので、入所者100未満の利用者に対し3人以上在籍しているか、これがリハビリ特化しようとした施設の指標です。

施設運営として、リハビリ職員に人件費(固定費)をかけて売りポイントとして成長させようとしている方針を感じ取れます。

 

リハビリを特化させていくことは、単独型老人保健施設の専売特許ではありません。病院併設型老人保健施設に勿論可能なことです。

ですので、病院併設型老人保健施設もリハビリ職員を多数在籍させて力を入れている施設はあります。

他方、病院併設型老人保健施設は、病院から入所者が入ってくる超強力な営業ツールを既にもっているのでリハビリを特化していなくてもある程度運営しやすいです。

複数のリハビリ職員に人件費(固定費)を支払い続けることは、施設の収益を減少させる方向へ働きます。病院から入所者が来てある程度安泰であるのに、更に他に何かをしようというのは、運営の強い意志が必要です。

単独型老人保健施設は売りポイントを作り出さなければ存続に関わります。リハビリを特化させていくにしても、背水の陣で開発を進める必要があります。失敗すれば大きなダメージになります。

病院併設型老人保健施設と単独型老人保健施設とでは、置かれている運営の状況が違うので、リハビリを特化すると決めたら、決めた時の熱量や推進力に差が表れやすいです。

 

 

次回の寄稿では、老人保健施設がリハビリを特色に選んだ時、医師がいるとどのようなメリットが生まれるのかを書いていきます。また、もうひとつの売りポイントになりえる 【 医療 】 についても触れていけたらと思います。