老人ホーム選び ～医療行為 医師との連携 ～

　入居しようとしている方に医療行為がある場合、必要としている医療行為ができるかどうかを持っているかが重要になります。

施設における医療行為は、その施設がもっている医療の力に依存します。

医療の力とは、医師との連携、看護師の能力、施設の医療に向ける運営体制です。

ここでは、施設がもっている医療行為とは、どういう事から成り立つかを書いていき、その後、入居（入所）を検討する施設が必要な医療行為を継続的に持ち続けることができるかを見極めるにはどうするれば良いかを書いていきます。

医師との連携

　施設は、大抵近辺にある病院・クリニック・医院と事前に協力要請を取り交わしています。

施設に入居（入所）している方を診療していただくために、ほとんどの施設は、医師に事前にある程度専属的に診療してもらえないか依頼をかけています。

又は、協力要請ではなく、契約を取り交わし金銭支払いの対価として対応を義務付ける施設もあります。

前者（協力要請）の方法をとっている施設の方が多いのが現状です。

医師と金銭的契約を取り交わしてる方が、医療を提供する義務が発生して安心ではあるのですが、医師は契約によって束縛される事を嫌い、施設は医師に支払う金銭が経営を圧迫する事を嫌うケースが多いです。

ですので、日常的に医院に診察してもらうように、自宅で往診・受診対応を受けるイメージでなだらかな協力要請で医療を提供している医師と施設の関係が一般的です。

この限りではない施設形態もありますが、施設の運用形態による違いは後々書いて行きたいと思います。

ここでは、よく見られる医院と施設の関係を書いていきます。

施設では、普段の日常生活の延長線上を診察してもらえる医師と協力関係を結び、日常の健康観察を行います。

もし、危険な病気の進行や検査などが必要な場合、普段診ていただいている病院から大きな病院へ連絡をとりつなげていきます。

高齢になると体調を管理するために施設・かかりつけ医・地域のおおきな病院が連携をとり健康を保つように努力します。

　施設は普段の状況を細目に診ていただけるかかりつけ医（主治医）と協力体制を築く努力が必要です。

一方で、医師には専門科があり、できるだけ多彩な専門科と協力体制を築いていた方が入居者様の安全度が高まります。

内科・歯科・皮膚科・精神科・整形外科・泌尿器科など多彩な専門科の往診・訪問診療が受けれるようにしてある施設の方が、入居（入所）者様にとってより良い条件を選択しやすいといえます。

地域ある医療資源は限度があります。勿論、対応してもらえる医院が少ない場合もあります。

本人様がこだわりの医師がいる場合、その医院が往診対応してくれるかどうかも気になる所です。

なぜなら、医院まで本人様が足を運べる状況ばかりが続くとは限らないからです。

　入居（入所）先を検討するとき、施設と協力体制をとっている医療機関がどのくらいあるか、どの様な専門科があるのか確認しておきましょう。

医療行為が発生するのであればなお更です。バルーンカテーテルを交換する必要があるのに、カテーテル交換に対応できる医院がなければ、困るシュチエーションもでてくるでしょう。

同じ病気でも、病気の進行度によって求められる対応は異なってきます。

看護師が対応できる範囲と医師でなくては対応できない範囲が病気や病状によって変化していきます。

施設と医療の連携をとるにあたり、施設がどれだけ多くの医療機関と連携をとることができるかは入居（入所）にとって重要な項目のひとつだと覚えておきましょう。