老人ホーム選び ~ 老人保健施設⑧ ~

老人保健施設の人員基準

 

老人保健施設の人員基準について寄稿致します。

 

老人保健施設の入所定員100人未満の場合の人員基準は以下の通りです。

100人以上の老人保健施設は、下記人員配置より更に多い人数が求められます。

今回は、入所定員100未満の老人保健施設の人員基準を紹介し、人員基準による老人保健施設の特徴を深堀りしていきます。

 

職種         人数

医師    ・・・  1人 以上

看護師   ・・・  9人 以上

介護士   ・・・ 25人 以上

支援相談員 ・・・  1人 以上

理学療法士 ・・・  1人 以上

(または作業療法士言語聴覚士言語聴覚士理学療法士作業療法士がいる上で更に加えることができる)

 

他にも、薬剤師・事務員・介護支援専門員・栄養士・調理員など基準があります。ここでは、老人保健施設のことを説明するにあたり重要な人員基準のみに絞り込み説明をしていきます。

 

 

 医師

 

ほとんどの老人保健施設では、医師が理事長・理事・施設長または管理者にあたる事実上の権限最上位者であることが多いです。

医師は医療に関する権限者です。医師の意見は法律に守られており、医師の指示がないと行ってはならない行為がたくさん存在します。

逆に言えば、医師がやってはいけないと言えばそれに逆らい実施した場合、法律を破ることにつながります。

つまり、医師は医療に関する法的権限を持っており、法的権限に付随して指示を出せるので、指示に反することは職場内だけの話しではなくなり法律違反を犯すということになる可能性があります。

老人保健施設内のサービスとして医療・リハビリ・ケア・療養食などを提供しているので、仕事のほとんどが医療の法律に絡めることが可能です。

医師は医療に関する法律を行使できる最強の権限者と言って差し支えありません。なにせ逆らえば法律違反になるのですから。

老人保健施設の仕事は多岐に渡りますので、あまりに恣意的に大きな権限を使い過ぎると医師の判断でしか何も動かなくなっていしまいます。

権限行使はほどほどにしないと医師の業務自体が膨大になり過ぎますので、要点だけをおさえて権限行使する医師がほとんどです。自分の為にも周りの成長の為にも強い権限を乱用する医師は少なめです。

ただ、医師の権限は持っているというだけで施設秩序の維持には絶大です。あくまで、長たる医師の意識が秩序維持に向いていればの話しですが。

 

更に、看護師は看護学生時分から医師の決定には逆らってはいけないと擦りこみ学習を施されています。

看護師は、医療従事者として医師をサポートする立場であり、自分の立ち位置を骨の髄まで沁み込ませた人材が多いです。

医療従事者の人材不足であっても、医師が本気で看護協会やつながりのある大学病院に依頼すれば、何人かは医療従事者が集まります。

 

正に、医師が本気であれば鬼に金棒状態で施設運営を推進できることが可能です。

老人保健施設は、医師の配置が必置になっています。

医療的にも他の施設より安全性が高いです。医師の本気度によりますが、施設マネジメントの面でも他施設より高い潜在能力があります。

 

本日は、老人保健施設の中の医師という存在にスポットライトをあてて説明させていただきました。医師が運営管理に関われば、どの職種より強い存在といえるでしょう。

次回は、看護師の人員基準について寄稿していきます。

老人ホーム選び ~ 老人保健施設⑦ ~

老人保健施設に入所する為の事前知識

~ ローテーション ~

 

前回の寄稿の続きから書き出します。

まだ前回の寄稿を読んでいらっしゃならい方は下記リンクからどうぞ。

 

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自宅(本当の自分の家)で生活することが危険になってきている過渡期の例を挙げます。

 

例えば

認知症が徐々に進行し外出後に家に帰れなくなっり行方不明の危険があるが、何とか今は道を覚えている状態

●火の消し忘れが何度もあり火事の危険があるが出火にはまだ至っていない。

●他にも家族はいるが日中は一人でベッドで寝ていることが多く、温度コントロールができなくなった、夏になると熱中症にかかる可能性がまだ春で誰もそのことに気づいていない。

●骨折をして安静にしていれば治ると言われた。自宅に返されたが、以前のように動くことができなくなった(こういう事は病院の都合で良くおこります、社会的入院でベッドが塞がれるのを防ぐ為です)。

●家族はいるが、生活空間や生活の時間帯が別々でほとんど顔を合わさない。外部からは一緒に住んでいると思われている。微妙な変化に気づきにくい距離感。

●老々介護をしている、介護をしている側の高齢者様の能力低下が起きているが誰も気づいていない。

 

などなど、高齢者様が自宅で生活できるかどうかグレーの状態は想定すればいとまがないほど存在します。

この状況の時に、危険だと気づける人がいることが重要です。この危険だと気づいた時に老人保健施設に入所することができれば、専門スタッフが揃っていて安全に生活する事ができます。

骨折や一時的な持病の悪化などが要因であれば、リハビリや生活改善をしながら状態回復が見込めます。

ただし、自宅(本当の自分の家)に帰ると危険が伴う場合があります。その場合、そのまま老人施設にいて手厚いケアや医療を提供してもらった方が安全で安心なのは明白です。

老人保健施設①の冒頭でも述べたように、老人保健施設は病院と自宅(本当の自分の家)の生活の間にあるというのは、要介護状態にある方の自宅生活が危ぶまれる状況になった時、利用しやすという意味でも中間施設といえるえでしょう。

老人保健施設の職員もそのような状況の方を多く見て経験を積めば、専門性が高い職員が生まれる土壌になります。質の高い施設に入所できれば家族にとっても安心な状況です。

入所期間が長くなり、自宅(本当の自分の家)に帰れるかもしれないとなった時でも、経験を積んだ職員から助言が受けれます。その上、訪問・通所リハビリテーションを併設している老人保健施設も多いので、自宅に帰った後も縁が切れるわけでもありません。

要介護状態になり生活がおぼつかなくなりつつある方にとって非常に良い最初の入所先と言えるでしょう。

専門職の介入により、状況の改善の見込みつくまで安全が確保されるまで老人保健施設に居続けたいところです。

 

もしローテーション(回転)を行っている老人保健施設であれば、自宅に帰られなくても1年に3ヶ月程度サービス付き高齢者向け住宅や有料老人ホームに入居し、残りは老人保健施設で生活することは、入所者様にとっても安全ですし、経済的にも優しくご家族様にとっても安心です。

老人ホーム選び ~ 老人保健施設⑥ ~

老人保健施設に入所する為の事前知識

~ ローテーション ~

 

老人保健施設では、ローテーション(回転)という仕組みで在宅復帰ポイントを促進させている施設が数多く見受けられます。

 

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ローテーション(回転)は老人保健施設側からすれば経営の安定や運営のしやすくなるというメリットがある仕組みです。

では、本人様やご家族様からするとどのようなメリットがあるのでしょうか。

 

まず、以前老人保健施設の施設紹介をさせていただきましたが、もう一度簡単に施設説明を致します。

 

老人保健施設に入所できるのは要介護1~要介護5の介護保険認定がでた方。

②医師・看護師・リハビリ職員(理学療法士作業療法士言語聴覚士などいずれかでもよい)が必置。

③ほとんどの入所者様は3ヶ月~12ヶ月程度で退所になることが多い。

④入所料金が他の施設より比較的安い

この4つの条件が当てはまる入所者様はどのような方でしょうか。一般論になりますが、多いパターンを寄稿します。

 

 

 

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老人保健施設の特徴から見たローテーションの家族メリットを説明致します。

 

①要介護1~要介護5の介護保険認定が出た方

要介護1~要介護2の方は、自宅(本当の自分の家)での生活が困難になりつつある方が多いです。

要介護1より介護度が軽い認定として要支援1と要支援2があるのですが、要支援の介護保険認定は、他者の支援があればなんとか自立した生活が送れるという意味合いがあります。

要介護1~上の認定がでると、誰かの介護がないと生活が成り立たないという意味合いになります。

要介護1~要介護2の方は、介護サービスを受ければ自宅(本当の自分の家)での生活が可能な方が多いです。ですが、かなりギリギリの状態が多いです。

中には、自宅(本当の自分の家)での生活がままならず、何らかのトラブルが発生している人も多数いらっしゃいます。

要介護3~要介護5になると介護量が多く、かなり多大な介護サービスや周囲の協力がなければ自宅(本当の自分の家)で過ごす事が困難な方が多いです。

現実の自宅生活では、自宅で生活する事ができるかできないかグレーな状態で生活していることもよくあります。

 

次回は例えばどのような人がグレーな状態というのか、例を交えながらご紹介致します。

また、この例から要介護状態の方がローテーション(回転)に入るメリットを本人様・ご家族様の視点で書いていきます。

自宅(本当の自分の家)での生活が送りにくくなっている要介護の方は、初めて施設を利用するなら老人保健施設がおすすめな理由も寄稿致します。

老人ホーム選び ~ 老人保健施設⑤ ~

老人保健施設に入所する為の事前知識

~ ローテーション ~

 

前回は老人保健施設で行われるローテーション(回転)の大まかな仕組みを説明しました。

例で出したのは、2人1組にして行われる基本の仕組みをご紹介いたしました。

実際は2人1組で行われることは少ないです。

それは、3ヶ月に1回という移動コストを家族・両施設が負わなければならなくなるデメリットがあることが1つ。

本人にとっても環境変化が目まぐるしすぎるという点がもう1つの理由です。

2人1組で説明しましたのは、ローテション(回転)を簡単に理解する為に最低限の仕様で仕組みで説明を行いました。

 

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実際は、4人1組や5人1組くらいで実施される事が多いです。

老人保健施設が受け取れる介護報酬上は、年間を通して何人の入所者に対して何人が在宅復帰を果たしたかで計算されています。これを在宅復帰ポイントといいます。

老人保健施設にとって在宅復帰ポイントを上昇させることは、施設の収入面で大きな一要素になります。

逆を言うと、老人保健施設全体で一定以上の在宅復帰ポイントを確保できる仕組みがあれば、残っている他の入所者様は長く入所することが可能という事です。

とはいえ、長く入所する人が増えると、老人保健施設にとっては入所者が滞留する由々しき事態になりかねないので限界はあると考えましょう。

 

4人1組で老人保健施設と在宅復帰扱いになる施設で1部屋を確保する約束を交わしたとします。

老人保健施設は、4人を順番に退所後在宅復帰扱いになる施設へ退所してもらったとすると、3ヶ月で一人目入所者様Aさんが在宅復帰施設扱いになる施設へ行き、3ヶ月がきたらAさんは老人保健施設へ帰り、次の入所者Bさんが在宅復帰扱いの施設に行きます。

また次の3ヶ月がきたらcさんが在宅復帰扱いの施設に入所、Bさんは老人保健施設へ帰ります。

同様に次の3ヶ月がきたらDさんが老人保健施設から在宅復帰扱いの施設へ行きます。

Dさんが3ヶ月で帰ってくると最初のAさんの番に戻ります。

そうするとAさんは老人保健施設で9ヶ月過ごすことができます。

1部屋に対して5人1組にしているとAさんは12ヶ月(1年)老人保健施設にいることになります。

何人もで順番を組んでいるので、この仕組みをローテーション(ローテ)と言ったりします。

老人保健施設側も状態をよく知った利用者様が増えてケアしやすくなったり、運営がしやすくなるというメリットもあります。

こうして、老人保健施設は一定の在宅復帰ポイントを確保する事で、施設運営に余裕が生まれより弾力的な施設運営を行う事ができます。

 

この仕組みに適応性が高い入所者様は、認知症が軽度の比較的環境適応能力が高い方が向いていると言えます。

では、入所者様・ご家族様のメリットは何なのでしょうか。

ローテーション(回転)に入所者様やご家族様のメリットがないと、行っていることがとても非人道的で機械的な事になります。

入所者様・ご家族様にメリットがあるからこそローテーション(回転)は成立するのです。

次回は、入所者様・ご家族様の視点から見たローテーション(回転)を寄稿致します。

老人ホーム選び ~ 老人保健施設⑫ ~

 老人保健施設の人員基準

 

理学療法士作業療法士

 

 今回はリハビリスタッフについて説明をしていきます。

老人保健施設でリハビリスタッフと認められる資格は、理学療法士作業療法士とされています。

言語聴覚士もリハビリスタッフとカウントされるのですが、言語聴覚士1人だけでは人員割れとみなされます。必ず理学療法士作業療法士が1人以上(入所定員100人未満の老人保健施設の場合)が在籍していなければなりません。

 

老人保健施設におけるリハビリスタッフは花形職種になりえる職業です。

老人保健施設に入所を希望する人たちの中には、急性期の病院で治療を終えた後、そのまま自宅に帰ることが困難になる方が一定数います。

退院後に行き先の見通しが立たない要介護者の中には、リハビリ継続して機能向上してから家に帰る希望があったり、施設に入所(入居)したいが病院退院のタイミングで空き部屋がなく行き先がないといった理由の方がいらっしゃます。

そのような方々が、入院で安静状態の中低下した筋力を戻すために老人保健施設に入所希望されることが多々あります。

老人保健施設にリハビリを求めて入所されるのです。

老人保健施設には医師が在中し、看護スタッフも潤沢にいます。リハビリスタッフは1人以上とはいえニーズの大きさから何人か取りそろえる施設も多いです。

リハビリには、リハビリスタッフ1人対入所者様1人で行う個別機能リハビリ・リハビリスタッフ1人対入所者様複数人で行う集団リハビリ・リハビリスタッフがケアスタッフに指示を出して行う生活リハビリがあります。

集団リハビリと生活リハビリであれば、専門知識と経験があればリハビリスタッフが少人数でもリハビリが可能です。

パワーリハビリという筋力トレーニングや柔軟性向上の為の機具を使ったリハビリであれば、使い方さえ理解できれば入所者様が自分1人である程度実施可能です(補助スタッフが安全を見守る必要があります)。

よくあるのが、理学療法士作業療法士の国家試験を落ちた浪人生がリハビリ補助として安全を見守ったりしています。

 

老人保健施設は、訪問リハビリテーションや通所リハビリを併設していることも多いので自然とリハビリスタッフが多くなりがちです(病院併設型老人保健施設はまた違った特色がでやすいです。病院併設型老人保健施設は次回ご紹介致します)。

多くのリハビリスタッフを抱え、利用者様のニーズに応えようと地域の他施設よりリハビリを特化させようとする老人保健施設も多くあります。

 

訪問リハビリテーションを行うには、医師の指示書が必須で必要です。

老人保健施設は病院から退院後、退院後の病状管理とともに低下した筋力を元に戻したいという人が入所することが多々あります。

医師・看護師がいる上にリハビリスタッフがいる老人保健施設に入所したあと、退所時に訪問リハビリテーション(建物や特殊機具をそろえる資本があれば通所リハビリテーションも併設されやすい)を行う人も多いです。

医師が統括する老人保健施設、医師の指示書が必要な訪問リハビリテーション・通所リハビリテーションは、同一法人でかみ合わせがよい事業形態です。

 

すべての老人保健施設が高い質のリハビリを期待できるかというと必ずしもそうではないのですが、専門科が加算の取得状況やリハビリスタッフ人数を調べれば、簡単にどの程度力を入れているかある程度のことはすぐにわかります。

リハビリテーションをしたい方は、老人保健施設はおすすめの施設形態といえるでしょう。

 

老人保健施設の人員基準の特徴についてご紹介いたしました。介護士・介護支援専門員・栄養士など他職種については、数多くの老人保健施設が取り組みやすい一般論として平準化できない部分が多いので割愛します。

老人保健施設の一般的な人員特徴は、

医師がいる。看護師が多く他施設より高い医療水準が期待できる。支援相談員の経験値が溜まりやすい。質が高いリハビリを期待できるです。

次回は、病院併設型老人保健施設について寄稿致します。

老人ホーム選び ~ 老人保健施設④ ~

老人保健施設に入所する為の事前知識

~ ローテーション ~

 

前回は、夏季・冬季に向けて老人保健施設に入所するパッケージを作り、入所促進につなげていることを説明させていただきました。

 

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この他にも、すべての老人保健施設が行っている訳ではないですが、老人保健施設の在宅復帰率を上げる為に有効な方法をとっている場合も多くあります。

 

 

ローテーション(回転)

 

施設の中には、法律上在宅(自宅)扱いになっている施設があります。

老人保健施設は、在宅扱いになっている施設に退所になれば、在宅復帰扱いになります。

在宅復帰すると老人保健施設の在宅復帰率が上がり介護保険もらえる介護報酬が少なからず上がります。

例えば、サービス付き高齢者向け住宅・住宅型有料老人ホーム・グループホームなどは老人保健施設を退所後に入居(入所)すると在宅復帰扱いになります。

入所者様の家(本当の自宅)に復帰するのと、サービス付き高齢者向け住宅などに入居するのと、老人保健施設からすると在宅復帰率に変わりがありません。

老人保健施設は3ヶ月~1年程度で退所するのが当たり前の、性質上入退所が激しい施設ですので、在宅とカウントされる施設も空き部屋ができると、老人保健施設に入居したい人はいないか営業(新規入居をお願いする企業努力)に行きます。

老人保健施設にとってもっとも大きなメリットがある入所者の動きは、退所後3ヶ月入居施設に居てもらい。また、老人保健施設に帰ってきてもらうことです。

一度退所になったのに、3ヶ月以内に老人保健施設に戻ってくると、介護報酬上のメリットは消えます。

老人保健施設の立場としては、最低3ヶ月は再入所を控えてほしい制度になっています。

老人保健施設の介護報酬上の立場としては、最低3ヶ月は入所していて欲しい。退所後3ヶ月は再入所を控えてほしいです。

3ヶ月の入所期間と退所後3ヶ月の待機期間をとれることが老人保健施設の経営にとってもっとも効率的で介護報酬上のメリットが高いと言えます。

 

在宅復帰にカウントされる施設に3ヶ月入所と退所後3ヶ月の待機期間、これを組み合わせたシステムがローテーション(回転)です。

まずは老人保健施設側のメリットの視点で説明致します。

在宅復帰にカウントされる施設と約束を交わし、お互いにベッドをローテーション(回転)用に確保します。

分かりやすいように、お互いの施設(老人保健施設と在宅復帰とカウントされる施設)に1つずつローテーション用ベッドに確保したとします。

老人保健施設から退所した方(Aさんとします)は、在宅復帰とカウントされる施設に入居します。3ヶ月在宅復帰とカウントされる施設で生活した後、老人保健施設へ戻ります。

Aさんが老人保健施設へ戻る時と同じころ、もう一人の方(Bさんとします)が同じ在宅復帰施設へ入居します。

Bさんが老人保健施設に帰る3ヶ月が過ぎたころ、Aさんは老人保健施設で3ヶ月経っていますので、Bさんがいる先程の在宅復帰とカウントされる施設へ入所します。

この繰り返しをグルグルと老人保健施設と在宅復帰にカウントされる施設で入居者様を回します。

これを図解したとき、施設と施設をグルグルと人が回っているように感じられるので回転と呼ばれたりします。

あくまでも分かりやすく1人を例にして簡略化して説明いたしました。

この仕組みは、老人保健施設側だけでなく入居者様(利用者様)・家族様・在宅復帰にカウントされる施設にもメリットがある仕組みです。

このあたりの詳細は、追って寄稿します。

今回は、ローテーション(回転)の大まかな仕組み(イメージ)をご紹介いたしました。また、老人保健施設側からの説明も致しました。

 

次回もローテーション(回転)の老人保健施設側からの視点で仕組みの理解を深めます。

老人ホーム選び ~ 老人保健施設③ ~

老人保健施設に入所する為の事前知識

~ 夏季・冬季コース ~

 

前回は老人保健施設のよくある夏季・冬季の利用コースについて書きました。

前回の老人ホーム選び ~ 老人保健施設② ~

をまだ読んでない方は1000字程度の文章ですので是非合わせて見て下さい。

 

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夏季・冬季利用のコースにのって入所したい方は、施設の入所待機人数にもよりますが、5~6月頃か10~11月頃には入所申込を済ませておくと入所しやすくなるでしょう。

老人保健施設でもいろいろな方針があり、必ずしも夏季・冬季コースを行っている訳ではありませんが、それにしても多くの老人保健施設がこのコースを採用しています。

老人保健施設に入所申込をかける前に、高い薬をあらかじめ整理できるとより入所確立が高くなるでしょう。

医師・看護師・リハビリスタッフがいるもとで、厳しい季節を安全に乗り切りたい人におすすめです。

夏季・冬季入所コースを採用している老人保健施設は、春と秋に入所者数が落ち込む傾向がでてきます。

入所率を落とさないために、老人保健施設は周囲の病院や居宅介護支援事業所(在宅サービスを調整する介護支援専門員が在籍する事業所)に広報しておき、春・秋にかけて入所しやすくなることを周知します。

病院や居宅などは、夏季・冬季に入ると老人保健施設に入所しにくくなりますので、それまでの退所ラッシュがおこる時期に駆け込み需要を狙います。

 

老人保健施設へ入所したい人は、夏季・冬季が終わる前に入所申込をするのも考えのひとつです。

2~3月と8~9月頃までに入所申込を済ませると入所しやすくなるでしょう。

ただし、退所時期が暑い盛りになったり、厳冬期になったりする可能性が高くなることには注意しましょう。

老人保健施設を試してみたい方やゆくゆくの事考えていらっしゃる方・リハビリがしたい方など検討しても良いのではないでしょうか。

夏季・冬季コースを作ることで、狭間の時期も空き部屋ができやすい事が周囲に認知され、他の時期でも入所が起こりやすくなります。

こうして年間を通して一定数の人が在宅復帰と入所を繰り返すシステムを構築します。

もちとんすべての人がこういったコースにのるわけではありません。介護量が多くて家に帰れなかったり、家庭のご理由で帰宅が望めない方など様々な方がいらっしゃいますので、全員がこのコースに乗ることが可能という訳ではないのです。

また夏期・冬季コースは退所後訪問リハビリテーションを利用する方が多いです。

 

老人保健施設は、訪問リハビリテーションや通所リハビリテーションを併設する施設が多いです。

在宅でリハビリサービスを利用する際、リハビリテーション計画という必要なのですが、この計画書には医師の意見が必ず必要になります。

老人保健施設は医師の配置が必置になっています。その上、リハビリスタッフも必置になっています。

一度、自宅に帰った後のフォローとして訪問リハビリテーションや通所リハビリテーションで関りを続け、利用者様の心身状況を把握し、次回の老人保健施設利用につなげる方法もとります。

特に訪問リハビリテーションは、退所後自宅に行けるほか、通所のような建物も必要なく、老人保健施設の繁忙期になったら訪問リハビリテーションの利用者様が減少しお互いを兼務できるので組み合わせる事が多いです。

利用者様から見ても自宅に来てもらっていたリハビリスタッフが、施設に入った時もいた方が安心感を得られやすいです。

夏季・冬季コースを設定する老人保健施設にはぴったりのサービスです。

老人保健施設と訪問リハビリテーションの親和性の高さは、行政も介護保険制度を運用するにあたりあらかじめ老人保健施設の使いやすいパッケージとして制度作りをしています。